コラム

このページでは、「地震本部ニュース」の過去の記事をテーマ別にご覧いただけます。最新の記事は地震本部ニュースをご覧ください。

地震本部公表

• リレーコラム ～これからの地震調査研究推進～ 長期評価部会の活動について　インフォメーション : 火山調査研究推進本部の設置　（令和６年（2024年）夏号）
• 2024年8月8日の日向灘の地震の評価について　（令和６年（2024年）夏号）
• 海域活断層の長期評価を公表しました　（令和６年（2024年）夏号）
• リレーコラム ～これからの地震調査研究推進～ 　居危思危（危うきにありて危うきを思う） Information：地震本部の素材集　（令和６年（2024年）春号）
• 「地震発生確率」について解説します　（令和６年（2024年）春号）
• 令和６年能登半島地震について－地震調査委員会で地震活動の評価をまとめました－　（令和６年（2024年）春号）
• リレーコラム ～これからの地震調査研究推進～ 　関東大震災から100年、次なる大震災に備える　Information：地震本部Youtubeチャンネル 毎月および臨時の地震活動の評価　（令和５年（2023年）冬号）
• 2023年4月から11月までの本部会議、政策委員会及びその下部部会、 ワーキンググループの活動状況について紹介　（令和５年（2023年）冬号）
• 「内陸で発生する地震の調査観測に関する検討ワーキンググループ」を設置しました！　（令和５年（2023年）冬号）
• リレーコラム ～これからの地震調査研究推進～ 　地震調査委員会の評価　Information：地震本部 Youtube チャンネル　（令和５年（2023年）秋号）
• リレーコラム ～これからの地震調査研究推進～ 　地震本部と読者をつなぐ架け橋　Information：地震本部ホームページ／各種パンフレット　（令和５年（2023年）夏号）
• 大正関東地震（関東大震災）から100年 次に南関東で発生する大地震は？ ～相模トラフ沿いの地震活動の長期評価～　（令和５年（2023年）夏号）
• あらためて知ってほしい！地震調査研究推進本部　（令和５年（2023年）夏号）
• 2022年の主な地震活動の評価　（令和５年（2023年）春号）
• 地震本部のホームページとパンフレットについて　（令和４年（2022年）秋号）
• 石川県能登地方の地震活動について
  －地震活動の評価をまとめ、関連する情報を発信しました－　（令和４年（2022年）秋号）
• 海溝型地震と海域活断層の長期評価を公表しました　（令和４年（2022年）夏号）
   - 日向灘及び南西諸島海溝周辺の地震活動の長期評価（第二版）
   - 日本海南西部の海域活断層の長期評価（第一版）－ 九州地域・中国地域北方沖 －
• 2021年の主な地震活動の評価　（令和４年（2022年）春号）
• 2021年２月13日福島県沖の地震及び2021年３月20日宮城県沖の地震　（令和３年（2021年）夏号）
• 2020年の主な地震活動の評価　（令和３年（2021年）夏号）
• 「全国地震動予測地図2020年版」の概要　（令和３年（2021年）夏号）
• 情報科学を活用した地震調査研究プロジェクト（STAR-Eプロジェクト）について　（令和３年（2021年）春号）
• 地震本部のホームページについて　（令和２年（2020年）冬号）
• 地震本部のパンフレットの紹介　（令和２年（2020年）秋号）
• 地盤増幅率に関する「震源断層を特定した地震の強震動予測手法 （レシピ） 」の改訂　（令和２年（2020年）夏号）
• 地震本部政策委員会組織の再編と新たな科学技術を活用した地震調査研究について　（令和２年（2020年）夏号）
• 地震本部の成果物の配色方針について　（令和２年（2020年）春号）
• 「南海トラフ沿いで発生する大地震の確率論的津波評価」　（令和２年（2020年）春号）
• ２０１９年の主な地震活動の評価　（令和元年（2019年）冬号）
• 活断層の地域評価について　（令和元年（2019年）秋号）
• 最大震度6強、山形県沖の地震　（令和元年（2019年）秋号）
• 地震調査研究の推進について　地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策（第3期）概要　（令和元年（2019年）夏号）
• 日本海溝沿いの地震活動の長期評価の改訂から見る大地震の可能性　（平成31年（2019年）春号）
• ２０１８年の主な地震活動の評価　（平成31年（2019年）春号）
• 平成30年北海道胆振東部地震の評価 〜地殻変動から探る震源断層〜　（平成30年（2018年）冬号）
• 次期ケーブル式海底地震・津波観測システムのあり方について 〜海域観測に関する検討ワーキンググループ報告書の概要〜　（平成30年（2018年）秋号）
• 海溝型地震の長期評価の広報資料を改善 〜ランク分けを導入〜　（平成30年（2018年）秋号）
• 「全国地震動予測地図2018年版」の概要　（平成30年（2018年）夏号）
• 熊本県日奈久断層帯（海域部）における海底活断層調査　（平成30年（2018年）夏号）
• 最大震度6弱、大阪府北部の地震　（平成30年（2018年）夏号）
• 「新たな地震調査研究の推進について－地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策－」のレビューについて　（平成30年（2018年）春号）
• ２０１７年の主な地震活動の評価　（平成29年（2017年）冬号）
• 千島海溝沿いの地震活動の長期評価　（平成29年（2017年）冬号）
• 中央構造線断層帯を中心とした四国地域の活断層の長期評価～地域評価～を公表　（平成29年（2017年）冬号）
• 海域活断層評価手法等検討分科会の紹介　（平成29年（2017年）秋号）
• データ公開ポータルサイトについて　（平成29年（2017年）秋号）
• 「全国地震動予測地図２０１７年版」の概要　（平成29年（2017年）夏号）
• 主要活断層の追加について　（平成29年（2017年）春号）
• ２０１６年の主な地震活動の評価　（平成28年（2016年）冬号）
• 「長周期地震動評価２０１６年試作版 －相模トラフ巨大地震の検討－」の概要　（平成28年（2016年）冬号）
• 中国地域の活断層の長期評価～地域評価～を公表　（平成28年（2016年）秋号）
• 活断層長期評価の表記見直し　（平成28年（2016年）秋号）
• 大地震後の地震活動の見通しに関する情報のあり方　（平成28年（2016年）秋号）
• 「全国地震動予測地図2016年版」の概要　（平成28年（2016年）夏号）
• 平成28年(2016年)熊本地震の評価　（平成28年（2016年）夏号）
• 東北地方太平洋沖地震発生から5年　（平成28年（2016年）春号）
• 地震本部20周年特別シンポジウム　（平成27年（2015年）夏号）
• 関東地域の活断層の長期評価～地域評価～を公表　（平成27年（2015年）夏号）
• 地震本部20年を記念した取組　（平成27年（2015年）春号）
• 第3回国連防災世界会議について　（平成27年（2015年）春号）
• 全国地震動予測地図２０１４年版～全国の地震動ハザードを概観して～　（平成26年（2014年）冬号）
• ２０１４年の主な地震活動の評価　（平成26年（2014年）冬号）
• 「地震に関する総合的な調査観測計画～東日本大震災を踏まえて～」の策定について　（平成26年（2014年）秋号）
• 「防犯防災総合展 in KANSAI 2014」にブースを出展　（平成26年（2014年）夏号）
• 新パンフレットの紹介　（平成26年（2014年）夏号）
• 地震調査研究成果の普及展開方策に関する調査について　（平成26年（2014年）夏号）
• 相模トラフ沿いの地震活動の長期評価　（平成26年（2014年）夏号）
• 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動を評価　（平成26年（2014年）３月号）
• 今後の地震動ハザード評価に関する検討 ～2013年における検討結果～　（平成26年（2014年）２月号）
• 調査観測計画の見直しについて　（平成25年（2013年）10月号）
• 第35回本部会議　（平成25年（2013年）８月号）
• 南海トラフの長期評価　（平成25年（2013年）７月号）
• 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動を評価　（平成25年（2013年）３月号）
• 「地震及び火山噴火予知のための観測研究計画」の見直しについて　（平成25年（2013年）１月号）
• 今後の地震動ハザード評価に関する検討 - 2011 年・2012 年における検討結果 -　（平成24年（2012年）12月号）
• 「新たな地震調査研究の推進について」の一部改訂　（平成24年（2012年）８月号）
• 福岡市における地震本部の調査研究の活用　（平成24年（2012年）７月号）
• 強震動評価ができるまで２　（平成24年（2012年）６月号）
• 強震動評価ができるまで１　（平成24年（2012年）５月号）
• 総合部会の紹介　（平成24年（2012年）５月号）
• 「新たな活断層調査について」の一部改訂　（平成24年（2012年）３月号）
• 日本の地震活動　（平成24年（2012年）２月号）
• 調査観測計画部会の紹介　（平成24年（2012年）２月号）
• 合成開口レーダー報告書　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 長周期地震動予測地図２　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 長周期地震動予測地図１　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 兵庫県地震被害想定における地震本部成果の活用２　（平成23年（2011年）９月号）
• 兵庫県地震被害想定における地震本部成果の活用１　（平成23年（2011年）８月号）
• 南海トラフで発生する地震活動の長期評価に関する検討状況　（平成23年（2011年）８月号）
• 東北地方太平洋沖地震後の活断層の長期評価結果一覧について　（平成23年（2011年）７月号）
• 地震リスク評価とリスクコミニュケーション　（平成23年（2011年）７月号）
• 東北地方太平洋沖地震に伴う長期評価に関する対応　（平成23年（2011年）６月号）
• 活断層の長期評価手法(暫定版)報告書を公表　（平成23年（2011年）１月号）
• 「伊豆東部の地震活動の予測手法」報告書　（平成22年（2010年）10月号）
• 「全国地震動予測地図」2010年版を公表　（平成22年（2010年）６月号）
• ニュージーランドの活断層指針を出発点として　（平成22年（2010年）４月号）
• 建築耐震設計における成果の活用　（平成22年（2010年）３月号）
• 阪神・淡路大震災から15周年を迎えて　（平成22年（2010年）１月号）
• 「長周期地震動予測地図」2009年試作版の公表について　（平成21年（2009年）11月号）
• 活断層評価分科会　（平成21年（2009年）10月号）
• 全国地震動予測地図について　（平成21年（2009年）９月号）
• 強震動予測手法検討分科会　（平成21年（2009年）８月号）
• 新総合基本施策ではじまる10年　（平成21年（2009年）８月号）
• 活断層評価手法等検討分科会　（平成21年（2009年）７月号）
• 地下構造モデル検討分科会　（平成21年（2009年）６月号）
• 新たな地震調査研究の推進について　（平成21年（2009年）５月号）
• 地震動予測地図高度化ワーキンググループ　（平成21年（2009年）４月号）
• 衛星データ解析検討小委員会　（平成21年（2009年）３月号）
• 強震動評価部会　（平成21年（2009年）２月号）
• 長期評価部会のしごと　（平成20年（2008年）10月号）
• 地震調査委員会のしごと　（平成20年（2008年）９月号）
• 新たな地震調査研究の推進について　中間報告　（平成20年（2008年）９月号）
• 「全国を概観した地震動予測地図」2008年版を公表　（平成20年（2008年）６月号）
• 確率的地震動予測地図の見方　（平成20年（2008年）６月号）

このページの上部へ戻る

活断層評価

• 森本・富樫断層帯の長期評価の一部改訂について　（平成25年（2013年）11月号）
• 山崎断層帯の長期評価の一部改訂について　（平成25年（2013年）９月号）
• 九州地域の活断層の長期評価(第一版)　（平成25年（2013年）２月号）
• 新庄盆地断層帯の長期評価の一部改訂　（平成23年（2011年）６月号）
• 中央構造線断層帯の長期評価を一部改訂　（平成23年（2011年）４月号）
• 幌延断層帯の評価について　（平成23年（2011年）２月号）
• 富士川河口断層帯の長期評価の一部改訂　（平成22年（2010年）12月号）
• 石狩低地東縁断層帯の長期評価を一部改訂　（平成22年（2010年）11月号）
• 石狩低地東縁断層帯の長期評価を一部改訂に関する地元説明会の開催　（平成22年（2010年）11月号）
• 宮古島断層帯の長期評価に関する地元説明会の開催　（平成22年（2010年）９月号）
• 宮古島断層帯の長期評価について　（平成22年（2010年）７月号）
• 十日町断層帯の長期評価の一部改訂に関する地元説明会の開催　（平成22年（2010年）７月号）
• 十日町断層帯の長期評価の一部改訂について　（平成22年（2010年）５月号）
• 福井平野東縁断層帯の長期評価の一部改訂　（平成22年（2010年）３月号）
• 福井平野東縁断層帯の長期評価の一部改訂に関する地元説明会の開催　（平成22年（2010年）３月号）
• 庄内平野東縁断層帯の長期評価の一部改訂　（平成22年（2010年）１月号）
• 庄内平野東縁断層帯の長期評価の一部改訂に関する地元説明会の開催　（平成22年（2010年）１月号）
• 琵琶湖西岸断層帯の評価の一部改訂　（平成21年（2009年）12月号）
• 琵琶湖西岸断層帯の評価の一部改訂に関する地元説明会の開催　（平成21年（2009年）12月号）
• 神縄・国府津-松田断層帯の長期評価の一部改訂　（平成21年（2009年）10月号）
• 安芸灘断層群の長期評価　（平成21年（2009年）10月号）
• 安芸灘断層群の長期評価に関する地元説明会の開催　（平成21年（2009年）10月号）
• 六日町断層帯の長期評価　（平成21年（2009年）９月号）
• 六日町断層帯の長期評価に関する地元説明会の開催　（平成21年（2009年）９月号）
• 高田平野断層帯の長期評価　（平成21年（2009年）５月号）
• 高田平野断層帯の長期評価に関する地元説明会を開催　（平成21年（2009年）５月号）
• 三陸沖から房総沖にかけての地震活動の長期評価の一部改訂　（平成21年（2009年）４月号）
• 宇部沖断層群(周防灘断層群)の長期評価　（平成21年（2009年）１月号）
• 宇部沖断層群(周防灘断層群)の長期評価に関する地元説明会の開催　（平成21年（2009年）１月号）
• 会津盆地西縁・東縁断層帯の長期評価を一部改訂　（平成20年（2008年）11月号）
• 会津盆地西縁・東縁断層帯の長期評価(一部改訂)に関する地元説明会の開催　（平成20年（2008年）11月号）
• 砺波平野断層帯・呉羽山断層帯の長期評価を一部改訂　（平成20年（2008年）７月号）
• 警固断層帯(南東部)の地震を想定した強震動評価　（平成20年（2008年）６月号）
• 警固断層帯(南東部)の地震を想定した強震動評価に関する地元説明会の開催　（平成20年（2008年）６月号）

このページの上部へ戻る

プロジェクト

• 情報科学を活用した地震調査研究プロジェクト 地震・測地データ活用アイデアコンテストを開催　（令和６年（2024年）夏号）
• 森本・富樫断層帯における重点的な調査観測について　（令和５年（2023年）冬号）
• 情報科学を活用した地震調査研究プロジェクト 第２回研究者・学生向けイベントを開催　（令和５年（2023年）秋号）
• 防災対策に資する南海トラフ地震調査研究プロジェクト　中間報告　（令和５年（2023年）春号）
• 情報科学を活用した地震調査研究プロジェクト（STAR-Eプロジェクト）‐第1回研究者・学生向けイベントを開催しました‐　（令和５年（2023年）春号）
• 首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト　（令和４年（2022年）冬号）
• 情報科学を活用した地震調査研究プロジェクト（STAR-E プロジェクト）（その３） 長期から即時までの時空間予測とモニタリング　（令和４年（2022年）春号）
• 情報科学を活用した地震調査研究プロジェクト（STAR-E プロジェクト）（その２） 地震データの不完全性に対応した地震活動およびそれに伴う揺れの準リアルタイム時空間予測に関する研究開発　（令和３年（2021年）冬号）
• 情報科学を活用した地震調査研究プロジェクト（STAR-E プロジェクト）（その２） データ同化断層すべりモニタリングに向けた測地データ解析の革新　（令和３年（2021年）冬号）
• 情報科学を活用した地震調査研究プロジェクト（STAR-E プロジェクト）（その１） 信号処理と機械学習を活用した地震波形 ビッグデータ解析による地下断層の探索　（令和３年（2021年）秋号）
• 情報科学を活用した地震調査研究プロジェクト（STAR-E プロジェクト）（その１） 人工知能と自然知能の対話・協働による地震研究の新展開　（令和３年（2021年）秋号）
• 防災対策に資する南海トラフ地震調査研究プロジェクト（その2）　（令和２年（2020年）冬号）
• 次世代地震計測と最先端ベイズ統計学との融合によるインテリジェント地震波動解析（iSeisBayes）の取り組み　（令和２年（2020年）冬号）
• 防災対策に資する南海トラフ地震調査研究プロジェクト（その1）　（令和２年（2020年）秋号）
• 富士川河口断層帯における重点的な調査観測　（令和２年（2020年）秋号）
• 「屏風山・恵那山断層帯及び猿投山断層帯（恵那山－猿投山北断層帯）における重点的な調査観測」：開始に当たって　（令和２年（2020年）秋号）
• 「活断層帯から生じる連動型地震の発生予測にむけた活断層調査研究」の取組み　（令和２年（2020年）夏号）
• 海域における断層情報総合評価プロジェクト　（令和２年（2020年）夏号）
• 首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト ４　（令和２年（2020年）春号）
• 「南海トラフ広域地震防災研究プロジェクト」　（令和２年（2020年）春号）
• 首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト ３　（令和元年（2019年）冬号）
• 日本海地震・津波調査プロジェクトの最新の成果：日本海南部の震源断層にかかる応力計算　（令和元年（2019年）冬号）
• 首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト ２　（令和元年（2019年）秋号）
• 文部科学省委託業務『平成28年熊本地震を踏まえた総合的な活断層調査』プロジェクトの概要と成果　（令和元年（2019年）秋号）
• 首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト １　（令和元年（2019年）夏号）
• 「南海トラフ広域地震防災研究プロジェクト」 〜南海トラフ巨大地震の被害軽減への取り組み〜　（平成30年（2018年）秋号）
• 地域防災対策支援研究プロジェクトの成果と今後の展望　（平成30年（2018年）夏号）
• 富士川河口断層帯での重点的調査観測　（平成30年（2018年）春号）
• 首都圏レジリエンスプロジェクト・データ利活用協議会の発足について　（平成29年（2017年）夏号）
• 都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト終了後の展開について　（平成29年（2017年）春号）
• 「南海トラフ広域地震防災研究プロジェクト」－南海トラフ巨大地震の誘発発生モデルの提案－　（平成28年（2016年）春号）
• 「地域防災対策支援研究プロジェクト」の進捗状況について　（平成27年（2015年）秋号）
• 観測調査研究が進む日本海地震・津波調査プロジェクト　（平成27年（2015年）秋号）
• 南海トラフ地震・津波観測監視システムの構築と今後の展望　（平成27年（2015年）夏号）
• 防災科研におけるＳＩＰへの取組～レジリエント防災・減災研究推進センターの設立～　（平成26年（2014年）冬号）
• 「南海トラフ広域地震防災研究プロジェクト」　（平成26年（2014年）秋号）
• 東北地方太平洋沖で発生する地震・津波の調査観測プロジェクト　（平成26年（2014年）夏号）
• 都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト　その５　（平成26年（2014年）夏号）
• 海域における断層情報総合評価プロジェクト　（平成26年（2014年）春号）
• 都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト　その４　（平成26年（2014年）春号）
• 都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト　その３　（平成26年（2014年）３月号）
• 都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト　その２　（平成26年（2014年）２月号）
• 都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト　その１　（平成26年（2014年）１月号）
• 日本海地震・津波調査プロジェクト　（平成25年（2013年）12月号）
• 東海・東南海・南海地震の連動性評価研究プロジェクト　（平成25年（2013年）８月号）
• ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究　（平成25年（2013年）７月号）
• E－ディフェンスの長周期化(防災科学技術研究所)　（平成25年（2013年）５月号）
• 首都直下プロ７広域的情報共有と応援体制の確立　（平成24年（2012年）11月号）
• 首都直下プロ６首都直下地震による社会の影響と復旧・復興　（平成24年（2012年）10月号）
• 首都直下プロ５シナリオ地震動予測地図とその限界　（平成24年（2012年）９月号）
• 首都直下プロ４首都圏の大地震の姿　（平成24年（2012年）８月号）
• 首都直下プロ３震災時における建物の機能保持に関する研究開発　（平成24年（2012年）７月号）
• 首都直下プロ２E-ディフェンスによる「長周期地震動による被害軽減対策の研究開発」　（平成24年（2012年）６月号）
• 首都直下プロ１被災者の生活再建支援を効果的に実現する「被災者台帳システム」　（平成24年（2012年）４月号）
• 南海トラフ巨大地震震源域の地震津波観測システム　（平成24年（2012年）４月号）
• 日本海溝海底地震津波観測網について２　（平成24年（2012年）３月号）
• 東北地方太平洋沖における調査観測について２　（平成24年（2012年）３月号）
• 日本海溝海底地震津波観測網について１　（平成24年（2012年）２月号）
• 東北地方太平洋沖における調査観測について１　（平成24年（2012年）２月号）
• 南海トラフ連動性研究２　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 南海トラフ連動性研究１　（平成23年（2011年）９月号）
• 海底地殻変動観測について　（平成23年（2011年）８月号）
• 北海道から千島列島沖で発生した過去の海溝型巨大地震の震源過程解明　（平成23年（2011年）８月号）
• ひずみ集中帯の解明を目指して　（平成23年（2011年）３月号）
• 東南海・南海地震等海溝型地震に関する調査研究４　（平成22年（2010年）４月号）
• 東南海・南海地震等海溝型地震に関する調査研究３　（平成22年（2010年）２月号）
• 宮城県沖地震における重点的調査観測　（平成22年（2010年）２月号）
• 東南海・南海地震等海溝型地震に関する調査研究２　（平成21年（2009年）12月号）
• 糸魚川-静岡構造線断層帯における重点的調査観測　（平成21年（2009年）11月号）
• 東南海・南海地震等海溝型地震に関する調査研究１　（平成21年（2009年）10月号）
• DONET２地殻活動監視に向けた海底地殻変動観測システムの開発　（平成21年（2009年）１月号）
• DONET１紀伊半島海底ネットワークの構築　（平成20年（2008年）12月号）
• 首都直下プロ４応急対策から復旧・復興対策までを包括的にとらえ、被害の軽減をめざす　（平成20年（2008年）11月号）
• 首都直下プロ３E-ディフェンスの活用による、都市施設を模擬した建物モデルの実規模震動実験を実施　（平成20年（2008年）10月号）
• 首都直下プロ２世界でも例を見ない、首都圏での高密度地震観測網を構築　（平成20年（2008年）８月号）
• 首都直下プロ１想定される直下地震の全体像から減災技術・復興計画までを研究　（平成20年（2008年）６月号）
• ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究　（平成20年（2008年）５月号）

このページの上部へ戻る

防災教育・研究支援

• 減災を介して地域の未来を共創する「減災館」　（平成27年（2015年）秋号）
• 「審議のまとめ」と防災教育の充実について　（平成27年（2015年）春号）
• 「地域防災対策支援研究プロジェクト」(文部科学省)の開始について　（平成25年（2013年）９月号）
• トップが直面する課題と求められるサポート体制　（平成23年（2011年）４月号）
• 救援物資を市民のもとへ届けるために　（平成23年（2011年）３月号）
• 目標管理を可能とする組織的な災害対策本部運営のあり方　（平成23年（2011年）２月号）
• 災害対策本部会議を構築する　（平成23年（2011年）１月号）
• 地域全体が一体となった防災教育の推進　（平成22年（2010年）12月号）
• 静岡県における防災教育　（平成22年（2010年）11月号）
• 子供たちを津波から守る(気仙沼市)　（平成22年（2010年）10月号）
• 災害に強い次世代を育む　（平成22年（2010年）９月号）
• 新居浜市小学校における防災教育　（平成22年（2010年）８月号）
• 防災教育開発機構の取組　（平成22年（2010年）７月号）
• 子供たちを津波から守る(釜石市)　（平成22年（2010年）６月号）
• 平成21年度防災教育推進フォーラム開催　（平成22年（2010年）４月号）

このページの上部へ戻る

防災対策

• 「地震本部地域講演会in 八戸市 地震・津波を知ろう！備えよう！」を開催しました！　（令和６年（2024年）春号）
• 「ぼうさいこくたい2023＠横浜」で地震本部セッションを開催！　（令和５年（2023年）秋号）
• 地震調査研究推進本部地域講演会 「親と子の地震実験教室 in 横浜」を開催！　（令和５年（2023年）秋号）
• 「ぼうさいこくたい2022＠神戸」にてブース展示を実施しました　（令和４年（2022年）冬号）
• 「第26回震災対策技術展」において講演およびブース展示を実施しました　（令和４年（2022年）春号）
• 「ぼうさいこくたい2021＠岩手」にてブース展示を実施しました　（令和３年（2021年）冬号）
• 第25回「震災対策技術展＠横浜」、「防犯防災総合展 2021＠大阪」にて講演およびブース展示を実施しました　（令和３年（2021年）秋号）
• 日本地震学会とぼうさいこくたいでブース展示をしました　（平成30年（2018年）冬号）
• 「ぎゅっとぼうさい博！２０１８」を開催しました　（平成30年（2018年）春号）
• 「ぎゅっとぼうさい博！２０１８」の開催について　（平成29年（2017年）冬号）
• 普及啓発資料「活断層の地震に備える」を作成しました　（平成29年（2017年）春号）
• 「ぎゅっとぼうさい博！２０１７」を開催しました　（平成29年（2017年）春号）
• 「ぎゅっとぼうさい博！２０１７」の開催について　（平成28年（2016年）冬号）
• ｢災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画の推進について｣を建議　（平成25年（2013年）11月号）
• 緊急消防援助隊の充実強化　（平成21年（2009年）４月号）
• 災害に備える　（平成20年（2008年）12月号）
• 国土地理院における防災業務計画について　（平成20年（2008年）11月号）
• 気象庁における地震・津波に関する観測と情報　（平成20年（2008年）10月号）
• 「文部科学省・文化庁業務継続計画」の策定　（平成20年（2008年）８月号）
• 中央防災会議による地震防災戦略の策定　（平成20年（2008年）７月号）

このページの上部へ戻る

地震トピックス

• 長周期地震動に対応した防災気象情報について 気象庁地震火山部地震津波監視課　（令和５年（2023年）夏号）
• 2020年度日本地震学会若手学術奨励賞受賞 巨大地震発生機構の理解と予測可能性に関する地震発生サイクルシミュレーション研究　（令和３年（2021年）冬号）
• 2020年度日本地震学会論文賞受賞 角田・弥彦断層海域延長部の活動履歴 ─ 完新世における活動性と最新活動 ─　（令和３年（2021年）冬号）
• 2020年度日本地震学会 論文賞受賞 2011年東北地方太平洋沖地震の震源域近傍の海洋プレート内部の応力・強度状態　（令和３年（2021年）秋号）
• 東北沖地震震源域の拡がりを規定する地下構造を解明 プレート境界浅部の厚い堆積層がすべりの特性をコントロール　（令和３年（2021年）夏号）
• 災害軽減へ向けて理学・工学をつなぐ計算科学　－東京大学地震研究所－　（令和２年（2020年）冬号）
• 「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画（第2次）の推進について」を建議　（平成31年（2019年）春号）
• 気になる地震、スロースリップ　（平成30年（2018年）秋号）
• 長周期地震動対策に役立つ情報発表を目指して　－気象庁地震火山部地震津波監視課－　（平成30年（2018年）春号）
• 災害に強いＩＣＴネットワークの実現を目指して　－国立研究開発法人情報通信研究機構　耐災害ICT研究センター－　（平成29年（2017年）秋号）
• 緊急地震速報の精度向上に向けた気象庁の取組について　－気象庁地震火山部管理課地震津波防災対策室－　（平成29年（2017年）秋号）
• 関東地方の浅部・深部統合地盤構造モデルの構築　（平成29年（2017年）夏号）
• 「みんなで翻刻」─市民参加のオンライン翻刻プロジェクト─  京都大学古地震研究会　（平成29年（2017年）夏号）
• 熊本県日奈久断層帯での古地震調査 ─国立研究開発法人 産業技術総合研究所─　（平成29年（2017年）夏号）
• Ｓ－ｎｅｔでとらえられた地震と津波 ─国立研究開発法人 防災科学技術研究所─　（平成29年（2017年）春号）
• 南海トラフでの海底・孔内観測網による海底地殻変動モニタリング ─国立研究開発法人海洋研究開発機構─　（平成29年（2017年）春号）
• ＧＰＳ－Ａ海底地殻変動観測によって明らかになった南海トラフの固着状態 －海上保安庁海洋情報部－　（平成28年（2016年）冬号）
• 熊本地震に対する調査研究機関の取組み－情報通信研究機構－　（平成28年（2016年）秋号）
• 熊本地震に対する調査研究機関の取組み－産業技術総合研究所－　（平成28年（2016年）秋号）
• 熊本地震に対する調査研究機関の取組み－防災科学技術研究所－　（平成28年（2016年）夏号）
• 熊本地震に対する調査研究機関の取組み－国土地理院－　（平成28年（2016年）夏号）
• 震災被害の状況を把握する航空機搭載合成開口レーダ　（平成28年（2016年）春号）
• 統合災害情報システム（DiMAPS）の概要について　（平成27年（2015年）冬号）
• 巨大地震を即時に把握する　（平成27年（2015年）冬号）
• 津波遡上の即時予測を目指して～SIP防災「津波被害軽減のための基盤的研究」～　（平成27年（2015年）冬号）
• 地域評価のための活断層調査（九州地域）の成果　（平成27年（2015年）秋号）
• 古地震・古津波研究の進展と課題　（平成27年（2015年）春号）
• 開設からの１０年と今後のE－ディフェンスが目指す方向　（平成26年（2014年）秋号）
• 警固断層帯(南東部)における重点的な調査観測　（平成26年（2014年）秋号）
• 日本海溝海底地震津波観測網の整備について　（平成26年（2014年）春号）
• J-SHISの使い方　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• eコミプラットフォームの使い方３　（平成23年（2011年）７月号）
• 地震時の退避行動等はどうあるべきか３　（平成23年（2011年）７月号）
• eコミプラットフォームの使い方２　（平成23年（2011年）６月号）
• 地震時の退避行動等はどうあるべきか２　（平成23年（2011年）６月号）
• eコミプラットフォームの使い方１　（平成23年（2011年）５月号）
• 地震時の退避行動等はどうあるべきか１　（平成23年（2011年）５月号）
• 2009年サモア諸島沖地震津波の現地調査　（平成22年（2010年）９月号）
• 2009年9月スマトラ島地震とインドネシアとの国際共同研究　（平成22年（2010年）８月号）
• GPS/音響測距結合方式による海底地殻変動観測の最新結果　（平成22年（2010年）３月号）
• 日本-トルコ地震ワークショップを開催　（平成22年（2010年）２月号）
• 平成21年8月11日駿河湾を震源とする地震への静岡県の対応　（平成22年（2010年）２月号）
• 地球深部探査船「ちきゅう」による南海トラフ地震発生帯掘削計画の成果　（平成22年（2010年）１月号）
• 緊急地震速報の予測精度向上と提供時間短縮への取り組み　（平成22年（2010年）１月号）
• 電磁気学的手法による地下構造探査　（平成21年（2009年）12月号）
• 先進的なリアルタイム観測網の国際貢献について　（平成21年（2009年）11月号）
• 地震波干渉法　（平成21年（2009年）10月号）
• 航空機を使った重力探査システム　（平成21年（2009年）９月号）
• 科学研究費補助金による緊急調査からわかったこと　（平成21年（2009年）８月号）
• 災害リスク情報プラットフォームの開発　（平成21年（2009年）７月号）
• 精密制御震源(アクロス)システム　（平成21年（2009年）７月号）
• 「MIDORI」を活用し被害を即時に収集、県民へきめ細かな情報提供に努める　（平成21年（2009年）７月号）
• 「地震本部と中国科学部、中国地震局との意見交換会」を開催　（平成21年（2009年）６月号）
• 活断層での大地震の発生を瞬時に検知・伝えるための研究開発　（平成21年（2009年）６月号）
• 「宇宙線ミュオン」を用いた地下構造イメージング　（平成21年（2009年）６月号）
• 情報収集・伝達手段の見直しなど、教訓を踏まえた対策を強化　（平成21年（2009年）６月号）
• 地震計測のためのマイクロセンサに応用　（平成21年（2009年）５月号）
• E-ディフェンスの挑戦　（平成21年（2009年）４月号）
• 緊急地震速報を活用した地震・津波による人的被害軽減への取り組み　（平成21年（2009年）１月号）
• 緊急地震速報の開発と将来展望　（平成20年（2008年）12月号）
• 新潟県中越沖地震から1年３　（平成20年（2008年）12月号）
• 緊急地震速報の一般提供開始一周年を迎えて　（平成20年（2008年）11月号）
• 「防災教育支援推進プログラム」（文部科学省）の開始について　（平成20年（2008年）10月号）
• 新潟県中越沖地震から1年２　（平成20年（2008年）10月号）
• 新潟県中越沖地震から1年１　（平成20年（2008年）９月号）
• 地震及び火山噴火予知のための観測研究計画の推進について（建議）の概要　（平成20年（2008年）９月号）
• 東海・東南海・南海地震の連動性評価研究シンポジウム　（平成20年（2008年）８月号）
• 1978年宮城県沖地震30周年を契機に　（平成20年（2008年）７月号）
• ユキビタス社会と地震情報　（平成20年（2008年）５月号）

このページの上部へ戻る

コラム（エッセイ）

• 若手の研究者や行政官による振り返りと今後の取り組み　（令和３年（2021年）春号）
• 東北地方太平洋沖地震から10年　（令和３年（2021年）春号）
• 津波堆積物研究の現状と課題（西村裕一）　（平成30年（2018年）冬号）
• 南海トラフ浅部で起きるスロー地震について分かってきたこと（中野優）　（平成30年（2018年）冬号）
• 地球科学と津波防災：遠地津波の遅れと初動反転の原因解明（綿田辰吾）　（平成29年（2017年）秋号）
• 2016年熊本地震の緊急地震観測（松本聡）　（平成28年（2016年）春号）
• 琉球海溝で起こる巨大地震津波の謎を探る（中村衛）　（平成28年（2016年）春号）
• 史料を用いた歴史地震の研究（西山昭仁）　（平成27年（2015年）冬号）
• 南海トラフにおける海底地殻変動観測の成果　（平成27年（2015年）秋号）
• 海底地殻変動観測～現状・展望・課題～（日野亮太）　（平成27年（2015年）夏号）
• 津波火災現象の解明とその対策（廣井悠）　（平成27年（2015年）春号）
• 繰り返し発生する地震の規模はどのように決まるのか（内田直希）　（平成26年（2014年）冬号）
• 兵庫県南部地震からの２０年－地震調査研究推進本部の流れとともに－（本藏義守）　（平成26年（2014年）冬号）
• 新しい海底観測網の活用に向けた津波発生の基礎研究（齊藤竜彦）　（平成26年（2014年）３月号）
• ゆっくり滑りと地震の発生（加藤愛太郎）　（平成26年（2014年）２月号）
• 近代地震学の歩みを記録する～金森博雄先生と地震学～（林能成）　（平成26年（2014年）１月号）
• 詳細な数値標高モデルなどを活用した活断層調査の新展開（近藤久雄）　（平成25年（2013年）12月号）
• 日本海溝海底地震津波観測網の海底ケーブル陸揚げ作業　（平成25年（2013年）７月号）
• 阿武山地震観測所サイエンス・ミュージアム化構想（矢守克也）　（平成25年（2013年）５月号）
• 海底活断層調査の現状と今後（阿部信太郎）　（平成25年（2013年）４月号）
• リアルタイム地震情報（山田真澄）　（平成25年（2013年）３月号）
• ＧＰＳによる地殻変動観測とその応用（太田雄策）　（平成25年（2013年）２月号）
• 海底ＧＰＳ観測（木戸元之）　（平成25年（2013年）１月号）
• 内陸における高密度地震観測（飯尾能久）　（平成24年（2012年）12月号）
• 歴史地震調査（武村雅之）　（平成24年（2012年）11月号）
• 強震動シミュレーション（三宅弘恵）　（平成24年（2012年）10月号）
• ポスト東北地方太平洋沖地震の活断層研究（石山達也）　（平成24年（2012年）９月号）
• 海底地震津波観測網（篠原雅尚）　（平成24年（2012年）８月号）
• 海溝型巨大地震の予測（堀高峰）　（平成24年（2012年）７月号）
• リモートセンシングによる巨大地震津波の広域被害把握技術（越村俊一）　（平成24年（2012年）６月号）
• 古地震・古津波研究の重要性（宍倉正展）　（平成24年（2012年）５月号）
• 地震学への期待（吉井博明）　（平成24年（2012年）４月号）
• 地震調査研究の推進を期待（山口英樹）　（平成24年（2012年）３月号）
• 減災に資する地震調査研究（福和伸夫）　（平成24年（2012年）２月号）
• 格段に精度を上げた津波警報システムの開発を（長谷川昭）　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 東日本大震災を経験して思うこと（中埜良昭）　（平成23年（2011年）９月号）
• 研究成果の社会還元（高木靭生）　（平成23年（2011年）８月号）
• 構成員として、ユーザーとして（上垣内修）　（平成23年（2011年）７月号）
• アキ(Aki)を使おう（島崎邦彦）　（平成23年（2011年）６月号）
• 東日本大震災（重川希志依）　（平成23年（2011年）５月号）
• 地震調査に期待すること（国崎信江）　（平成23年（2011年）４月号）
• 今後の地震研究に期待すること（上原美都男）　（平成23年（2011年）３月号）
• 調査研究の成果を災害文化の定着に活かす（木村光利）　（平成23年（2011年）１月号）
• 地震危険度評価とリスクコミュニケーション（金子美香）　（平成22年（2010年）11月号）
• 夢のある研究が災害に強い社会を創る（越智繁雄）　（平成22年（2010年）10月号）
• イタリア・ラクイラ地震の奇妙な”余震”（入倉孝次郎）　（平成22年（2010年）９月号）
• 国民・自治体にも見える地震調査研究推進を（本蔵義守）　（平成22年（2010年）８月号）
• 活断層分科会（今泉俊文）　（平成22年（2010年）７月号）
• モーメントマグニチュードの記号（纐纈一起）　（平成22年（2010年）６月号）
• 持続性のある固体地球研究を目指すには（村上亮）　（平成22年（2010年）５月号）
• ハイチ地震に想う（入倉孝次郎）　（平成22年（2010年）４月号）
• マグニチュードとマントル（島崎邦彦）　（平成22年（2010年）３月号）
• アスペリティの実体は？（長谷川昭）　（平成22年（2010年）２月号）
• 阪神・淡路大震災から十五年（阿部勝征）　（平成22年（2010年）１月号）
• 地震センサー付き建物のネットワークの構築を（岡田恒夫）　（平成21年（2009年）12月号）
• 活断層調査（今泉俊文）　（平成21年（2009年）11月号）
• 総合的地震防災を目指した調査研究の潮流（本蔵義守）　（平成21年（2009年）８月号）
• 地震研究の歴史も繰り返す？（纐纈一起）　（平成21年（2009年）７月号）
• 新総合基本施策の審議を振り返って（長谷川昭）　（平成21年（2009年）７月号）
• 地震ハザードマップリスク認知（翠川三郎）　（平成21年（2009年）６月号）
• 断層が曲げられる？断層が乗り移る？（長谷川昭）　（平成21年（2009年）１月号）
• 宇宙からの地震・火山観測は日本の役割（村上亮）　（平成20年（2008年）12月号）
• 驚きと感動の物語が災害イメージを作る（吉井博明）　（平成20年（2008年）11月号）
• 各国のお家事情を表す地震研究の国際ワークショップ（入倉孝次郎）　（平成20年（2008年）10月号）
• 国民が支える地震調査研究。伝えることの大切さ忘れずに（高木靭生）　（平成20年（2008年）９月号）
• 地殻の境界が震源？（島崎邦彦）　（平成20年（2008年）８月号）
• 「緊急地震速報」は日本で開発された技術。今後の活躍に期待（長谷川昭）　（平成20年（2008年）７月号）
• 東海地震の予知シナリオはここ十年で大きく変わった（阿部勝征）　（平成20年（2008年）６月号）
• 最新の地震情報を地震に強い家作り・町づくに生かそう（岡田恒夫）　（平成20年（2008年）５月号）

このページの上部へ戻る

地震調査研究機関の活動状況

• 山中佳子氏　（平成23年（2011年）４月号）
• 翠川三郎氏　（平成23年（2011年）３月号）
• 大木聖子氏　（平成23年（2011年）１月号）
• 松富英夫氏　（平成22年（2010年）12月号）
• 小菅正裕氏　（平成22年（2010年）８月号）
• 海野徳仁氏　（平成22年（2010年）６月号）
• 谷岡勇市郎氏　（平成22年（2010年）５月号）

このページの上部へ戻る

地震調査研究機関

• 南海トラフ海底地震津波観測網（N-net）の 沖合システムの整備が完了しました　（令和６年（2024年）夏号）
• 「白鳳丸」による令和６年能登半島地震緊急調査航海　（令和６年（2024年）夏号）
• 令和６年の能登半島地震にともなう海底地形の変化　（令和６年（2024年）夏号）
• 日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震に係る防災対策について　（令和４年（2022年）冬号）
• 日本内陸部ストレスマップの公開　（令和４年（2022年）秋号）
• 世界最高分解能15cmの航空機搭載合成開口レーダー Pi-SAR X3が拓く地表面観測　（令和４年（2022年）秋号）
• 千島・日本海溝における無人機を用いた海底地殻変動観測　（令和４年（2022年）夏号）
• 千葉県の海岸で歴史記録にない津波の痕跡を発見　（令和４年（2022年）夏号）
• 地震計を使った社会活動のモニタリング　（令和４年（2022年）春号）
• 新しい解析手法に基づく「電子基準点日々の座標値」の公開　（令和３年（2021年）秋号）
• GNSS-A海底地殻変動観測の新解析手法の開発とプログラムコードの公開（海上保安庁）　（令和２年（2020年）冬号）
• 機械学習と物理モデルのハイブリッドでより良い地震動予測へ（防災科学技術研究所）　（令和２年（2020年）秋号）
• 被災状況の迅速把握に向けたSARデータ解析技術の開発について（情報通信研究機構）　（令和２年（2020年）夏号）
• 「南海トラフ地震臨時情報」と「南海トラフ地震 地域「防災・減災」シンポジウム 2019」について（気象庁）　（令和元年（2019年）冬号）
• 『S-netから明らかになったスロー地震と大地震の関係』（防災科学技術研究所）　（令和元年（2019年）冬号）
• 地震予知連絡会の50年（国土地理院）　（令和元年（2019年）夏号）
• 気象庁一元化処理への海域地震観測網の活用について（気象庁）　（令和元年（2019年）夏号）
• 高耐震鉄筋コンクリート造建物の耐震性能と普及型高耐震技術に関する実験（防災科学技術研究所）　（平成31年（2019年）春号）
• GNSS-A海底地殻変動観測で捉えた南海トラフ海底下のスロースリップ（海上保安庁）　（平成31年（2019年）春号）
• 大型石油タンクの地震時安全性向上のための研究開発(消防庁 消防研究センター)　（平成30年（2018年）冬号）
• 長周期地震動の予測情報に関する実証実験について　（平成30年（2018年）秋号）
• 1:25,000 活断層図の整備について　（平成30年（2018年）夏号）
• 南海トラフ海底地殻変動モニタリング のための孔内観測網の構築　（平成30年（2018年）春号）
• 全国を網羅する陸海統合地震津波火山観測網 MOWLAS　（平成29年（2017年）冬号）
• 地震観測データの新しい一元化処理について　（平成28年（2016年）春号）
• 防災・減災のための地理空間情報の活用について　（平成26年（2014年）秋号）
• 長周期地震動に関する情報について(気象庁)　（平成25年（2013年）12月号）
• 地震本部のしごと　海溝型分科会(第Ⅱ期)　（平成25年（2013年）11月号）
• 地震本部のしごと　高感度地震観測データの処理方法の改善に関する小委員会　（平成25年（2013年）10月号）
• 強震モニタ　－「揺れ」の連続データを防災に活かす試み－(防災科学技術研究所)　（平成25年（2013年）10月号）
• 文部科学省における地震調査研究に関する取組(文部科学省)　（平成25年（2013年）４月号）
• 航空機S A R による地震災害の機動的かつ広域な把握(情報通信研究機構)　（平成25年（2013年）３月号）
• 危険物施設の地震防災に関する研究開発(消防庁 消防研究センター)　（平成25年（2013年）２月号）
• 地震研究の現状(海洋研究開発機構)　（平成25年（2013年）１月号）
• 地震津波・防災研究プロジェクトの研究について(海洋研究開発機構)　（平成24年（2012年）12月号）
• 東日本大震災後の緊急地震速報の課題と対策(気象庁)　（平成24年（2012年）11月号）
• 東北地方太平洋沖地震を踏まえた津波警報の改善(気象庁)　（平成24年（2012年）10月号）
• 東日本大震災における国土地理院の災害対応　（平成24年（2012年）４月号）
• 国土地理院における防災業務　（平成24年（2012年）３月号）
• 海上保安庁における海底地形及び地震学的構造調査　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 海上保安庁における海底地殻変動観測　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 産総研における地質の調査　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 産総研による地震研究　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 防災科研の仕事２　（平成23年（2011年）10月～平成24年（2012年）１月合併号）
• 防災科研の仕事１　（平成23年（2011年）９月号）
• 気象庁による地震の監視・観測　（平成21年（2009年）３月号）
• 国土地理院の地殻変動の観測・監視と地震に関する調査・研究　（平成21年（2009年）３月号）
• 海上保安庁による海域地震調査研究　（平成21年（2009年）３月号）
• 産業技術総合研究所による活断層と地震の調査・研究　（平成21年（2009年）３月号）
• 文部科学省による地震調査研究に関する取り組み　（平成21年（2009年）２月号）
• 海洋研究開発機構による海溝型巨大地震の推進　（平成21年（2009年）２月号）
• 防災科学技術研究所による地震調査研究と地震防災に関する研究開発　（平成21年（2009年）２月号）

このページの上部へ戻る

謎解き地震学

• No.11 プレート境界のさまざまな地震　（平成23年（2011年）３月号）
• No.10 震源メカニズム　（平成23年（2011年）２月号）
• No.9 防災科学技術研究所　（平成23年（2011年）１月号）
• No.8 長周期地震動　（平成22年（2010年）12月号）
• No.7 断層面とアスペリティ　（平成22年（2010年）11月号）
• No.6 地球内部のダイナミクス　（平成22年（2010年）10月号）
• No.5 Ｓ波が来る前に！緊急地震速報の活用　（平成22年（2010年）９月号）
• No.4 津波発生のメカニズム　（平成22年（2010年）８月号）
• No.3 火山フロントと沈み込み帯　（平成22年（2010年）７月号）
• No.2 地震と地震動、マグニチュードと震度　（平成22年（2010年）６月号）
• No.1 プレートテクトニクスと地震の起こるところ　（平成22年（2010年）５月号）

このページの上部へ戻る