奈良県の地震活動の特徴

　奈良県に被害を及ぼす地震は、主に陸域の浅いところで発生する地震と、沈み込んだフィリピン海プレート内で発生する地震です。

　　　奈良県とその周辺の主な被害地震（図をクリックすると拡大表示）
　１８５４年の伊賀上野付近の地震（Ｍ７１／４：伊賀上野地震と呼ぶこともあります）では、被害は伊賀上野から奈良・大和郡山にかけての地域で著しく、奈良で死者２８０名などの被害が生じました。この地震は木津川断層帯で発生したと考えられています。その他に、１９３６年（Ｍ６．４：河内大和地震）などに被害の記録があり、人的・物的被害の他に地面の亀裂や噴砂・湧水現象も見られました。
　沈み込んだフィリピン海プレート内で発生する陸域のやや深い地震としては、１９５２年の吉野地震（Ｍ６．７、深さ約６０ｋｍ）が知られており、県内では死者３名などの被害が生じました。奈良県・三重県の県境付近で発生した１８９９年の地震（Ｍ７．０、推定の深さ４０～５０ｋｍ：紀伊大和地震と呼ぶこともあります）もこのタイプの地震であると考えられ、県南部を中心に被害が生じました。
　１５９６年の慶長伏見地震（Ｍ７１／２）のように周辺地域で発生する地震や、１９４４年の東南海地震（Ｍ７．９）や１９４６年の南海地震（Ｍ８．０）のような南海トラフ沿いに発生する巨大地震によっても奈良県内で被害が生じたことがあります。１７０７年宝永地震では法華寺の塔が倒れるなど、寺社の大きな建物が長い揺れによって被害を受けました。
　奈良県の主要な活断層には、京都府から延びる京都盆地−奈良盆地断層帯南部（奈良盆地東縁断層帯）と、金剛山地に沿って大阪府との境に延びる中央構造線断層帯（金剛山地東縁）があります。
　また、奈良県周辺に震源域のある海溝型地震はありませんが、南海トラフで発生する地震で被害を受ける可能性もあります。
　県北部の盆地部は、地盤がやや軟弱なため、周辺より揺れが強くなる可能性があります。
　県内全域が、南海トラフの地震で著しい地震災害が生じるおそれがあり、「南海トラフ地震防災対策推進地域」に指定されています。

　　【奈良県周辺の主要活断層帯と海溝で起こる地震】　　【奈良県に被害を及ぼした主な地震】
　　【確率論的地震動予測地図】　　【リンク】

○奈良県周辺の主要活断層帯と海溝で起こる地震　　［上に戻る］

地震		マグニチュード	地震発生確率（３０年以内）【地震発生確率値の留意点】
海溝型地震
南海トラフ	南海トラフで発生する地震	８～９クラス	７０％～８０％
内陸の活断層で発生する地震
琵琶湖西岸断層帯	北部	７．１程度	１％～３％
琵琶湖西岸断層帯	南部	７．５程度	ほぼ０％
養老−桑名−四日市断層帯		８程度	ほぼ０％～０．８％
頓宮断層		７．３程度	１％以下
布引山地東縁断層帯	西部	７．４程度	ほぼ０％～１％
布引山地東縁断層帯	東部	７．６程度	０．００１％
木津川断層帯		７．３程度	ほぼ０％
三方・花折断層帯	三方断層帯	７．２程度	ほぼ０％
	花折断層帯（北部）	７．２程度	不明
	花折断層帯（中南部）	７．３程度	ほぼ０％～０．６％
京都盆地−奈良盆地断層帯南部（奈良盆地東縁断層帯）		７．４程度	ほぼ０％～５％
有馬−高槻断層帯		Ｍ７．５程度（±０．５）	ほぼ０％～０．０４％
生駒断層帯		７．０～７．５程度	ほぼ０％～０．２％
三峠・京都西山断層帯	上林川断層	７．２程度	不明
	三峠断層	７．２程度	０．４％～０．６％
	京都西山断層帯	７．５程度	ほぼ０％～０．８％
六甲・淡路島断層帯	主部（六甲山地南縁− 淡路島東岸区間）	７．９程度	ほぼ０％～１％
	主部（淡路島西岸区間）	７．１程度	ほぼ０％
	先山断層帯	６．６程度	ほぼ０％
上町断層帯		７．５程度	２％～３％
中央構造線断層帯	金剛山地東縁区間	６．８程度	ほぼ０％
	五条谷区間	７．３程度	不明
	根来区間	７．２程度	０．００８％～０．３％
	紀淡海峡－鳴門海峡区間	７．５程度	０．００５％～１％
大阪湾断層帯		７．５程度	０．００５％以下

　　（算定基準日：２０２４年１月１日）

○奈良県に被害を及ぼした主な地震　　［上に戻る］

西暦（和暦）	地域（名称）	Ｍ	主な被害（括弧は全国での被害）
１１８５年８月１３日（文治１）	近江・山城・大和	７．４	寺社家屋倒壊破損多く、死者多数。
１３６１年８月３日（正平１６）	畿内・土佐・阿波	８１／４～８．５	南海トラフ沿いの巨大地震。寺社などの被害。
１５９６年９月５日（慶長１）	畿内（慶長伏見地震とも呼ばれる）	７１／２±１／４	寺社倒壊などの被害。
１７０７年１０月２８日（宝永４）	（宝永地震）	８．６	南海トラフ沿いの巨大地震。家屋全壊約２８０棟。
１８５４年７月９日（安政１）	伊賀・伊勢・大和および隣国（伊賀上野地震とも呼ばれる。）	７１／４±１／４	奈良で死者２８０人、全壊家屋７００～８００棟。周辺に被害あり。
１８９１年１０月２８日（明治２４）	（濃尾地震）	８．０	死者１人、負傷者２人、家屋全壊１６棟。
１８９９年３月７日（明治３２）	紀伊半島南東部（紀伊大和地震とも呼ばれる。）	７．０	南部を中心に被害。家屋全壊あり。
１９３６年２月２１日（昭和１１）	（河内大和地震）	６．４	北西部を中心に被害。死者１人、負傷者７人、住家全壊２棟。
１９４４年１２月７日（昭和１９）	（東南海地震）	７．９	死者３人、負傷者１７人、住家全壊８９棟。
１９４６年１２月２１日（昭和２１）	（南海地震）	８．０	負傷者１３人、住家全壊３７棟。
１９５２年７月１８日（昭和２７）	（吉野地震）	６．７	死者３人、負傷者６人。
２００４年９月５日（平成１６）	紀伊半島南東沖 →【地震本部の評価】	７．４	負傷者３人。
２０１８年６月１８日（平成３０）	大阪府北部【地震本部の評価】 →平成３０年６月１８日公表 →平成３０年７月１０日公表【リンク集】	６．１	負傷者４人（平成３１年２月１２日、消防庁調べ）。

○確率論的地震動予測地図^※　　［上に戻る］

確率論的地震動予測地図（奈良県）

　「今後３０年間に震度６弱以上の揺れに見舞われる確率」（評価基準日：２０２０年１月１日）
を示した地震動予測地図です。
　詳しい内容を知りたい方は、「全国地震動予測地図２０２０年版」をご覧下さい。
　全国地震動予測地図の詳細なデータや関連情報は地震ハザードステーション（J-SHIS）をご参照下さい。

○リンク　　［上に戻る］

　地震動予測地図等

全国地震動予測地図
「全国地震動予測地図」のページです。
地震ハザードステーション（Ｊ−ＳＨＩＳ）
防災科学技術研究所の地震ハザードステーション（Ｊ−ＳＨＩＳ）です。地震動予測地図の各種地図の閲覧、数値データ等のダウンロードが可能です。
長周期地震動予測地図
将来ある特定の地震が発生した際に生じる長周期地震動の揺れの強さや性質を予測した地図です。
応答スペクトルに関する地震動ハザード評価
工学的利活用に向けて、試作版の報告書を公表しています。
強震動評価
ある特定の震源断層に着目して、そこで地震が発生した場合に周辺の地域がどの程度の強い揺れに見舞われるかを示した地図です（震源断層を特定した地震動予測地図）。
- 「四国地域の活断層の長期評価（第一版）」で評価対象となった活断層で発生する地震の予測震度分布（簡便法計算結果）
  四国地域評価において新たに詳細な評価を行った断層帯および評価の改訂を行った主要活断層帯について、簡便法により予測震度分布を計算した結果を掲載しています。
  掲載した活断層：中央構造線断層帯，長尾断層帯，上法軍寺断層，上浦－西月ノ宮断層，綱附森断層
- 琵琶湖西岸断層帯の地震を想定した強震動評価（平成16年6月21日公表）
- 琵琶湖西岸断層帯北部の地震による予測震度分布
  「琵琶湖西岸断層帯の長期評価（一部改訂）（平成21年8月27日公表）」とあわせて示した予測震度分布図です。
- 中央構造線断層帯（金剛山地東縁－和泉山脈南縁）の地震を想定した強震動評価（平成17年7月19日公表）
- 中央構造線断層帯（金剛山地東縁区間、和泉山脈南縁区間）での地震を想定した予測震度分布
  「中央構造線断層帯（金剛山地東縁−伊予灘）の評価（一部改訂）（平成23年2月18日公表）」とあわせて示した予測震度分布です。
長周期地震動予測地図作成等支援事業
文部科学省では、「新しい総合的かつ基本的な施策」（地震調査研究推進本部，２００９）の中で今後推進すべき研究とされた長周期地震動について、平成２２年度から研究機関に委託して調査研究を行っています。
中央構造線断層帯（金剛山地東縁−和泉山脈南縁）における重点的な調査観測
文部科学省では、「今後の重点的な調査観測について」（地震調査研究推進本部，２００５）の中で、将来地震が発生した場合に予想される地震の規模が大きく（マグニチュード８程度を目安とする）、地震の発生確率が高い断層とされた中央構造線断層帯（金剛山地東縁−和泉山脈南縁）について、大学に委託し、平成２５年度から２７年度に重点的な調査観測を実施しました。
上町断層帯における重点的な調査観測
文部科学省では、「新たな活断層調査について」（地震調査研究推進本部，２００９）の中で、地震後経過率の最大値が１．０を超え、断層が通過する市町村の総人口が概ね５０万人を超える等、地震が発生した際の社会的影響が大きいとされた上町断層帯において、大学、関係行政機関および関係する独立行政法人に委託し、平成２２年度から２４年度に重点的な調査観測を実施しました。
奈良盆地東縁断層帯における重点的な調査観測
文部科学省では、将来地震が発生した場合に予想される地震の規模が大きく（マグニチュード８程度を目安とする）、地震の発生確率が高い断層として選定された奈良盆地東縁断層帯について、研究機関に委託し、令和元年度から重点的な活断層調査を実施しています。
防災対策に資する南海トラフ地震調査研究プロジェクト
南海トラフでは、マグニチュード８クラスの大地震が発生し、残りの領域においても連動して大地震が発生する可能性が高まる（「半割れ」ケース）などの「異常な現象」が観測される可能性が示されています。文部科学省では、こうした「異常な現象」が起こった後の地震活動の推移を科学的・定量的データを用いて評価するための研究開発や、「異常な現象」が観測された場合の住民・企業等の防災対策のあり方、防災対応を実行するにあたっての仕組みについて調査研究を実施し、これら研究成果の活用を推進するため、令和２年度より研究機関に委託して研究プロジェクトを実施しています。
南海トラフ広域地震防災研究プロジェクト
文部科学省では、南海トラフから南西諸島海溝域までの震源モデルを構築、地震・津波の被害予測とその対策、発災後の復旧・復興対策を検討し、地域の特性に応じた課題に対する研究成果の活用を推進させるため、平成２５年度より研究機関に委託して研究プロジェクトを実施しています。
東海・東南海・南海地震の連動性評価研究プロジェクト
東海・東南海・南海地震については、今後３０年以内の発生確率が非常に高く、これら３つの地震は将来連動して発生する可能性も高いことから、これら３つの地震の時空間的な連動性を評価するため、海底稠密地震・津波・地殻変動観測や物理モデルの構築、シミュレーション研究、強震動・津波予測、被害想定研究等を総合的に行っています。
内閣府　東南海・南海地震対策
内閣府の東南海・南海地震対策のページです。
内閣府　南海トラフ地震対策
内閣府の南海トラフ地震対策のページです。
内閣府　中部圏・近畿圏直下地震対策
内閣府の中部圏・近畿圏直下地震対策のページです。

　長期評価等

長期評価
- 海溝型地震の将来の発生可能性についての評価です。
  - 南海トラフの地震活動の長期評価（第二版）
- 内陸の活断層帯の将来の地震発生の可能性についての評価です。
- 「四国地域の活断層の地域評価」
  四国地域の陸域及び沿岸海域に分布し、Ｍ６．８以上の地震を引き起こす可能性のある活断層について、総合的に評価しました。
- 長期評価結果一覧
  主要な活断層や海溝型地震（プレートの沈み込みに伴う地震）の活動間隔、次の地震の発生可能性〔場所、規模（マグニチュード）及び発生確率〕等の評価（長期評価）の概要を一覧にして掲載しています。
活断層調査・観測等
【琵琶湖西岸断層帯】
- 独立行政法人産業技術総合研究所　平成１８年度　琵琶湖西岸断層帯の活動性および活動履歴調査（「基盤的調査観測対象断層帯の追加・補完調査」成果報告書Ｎｏ．Ｈ１８−５）
【養老−桑名−四日市断層帯】
- 愛知県　平成９年度　岐阜−一宮断層帯及び養老−桑名−四日市断層帯に関する調査成果報告書
【布引山地東縁断層帯】
【三方・花折断層帯】
- 京都市　平成１０年度　三方・花折断層帯（桃山断層）に関する調査成果報告書
- 独立行政法人産業技術総合研究所／学校法人東海大学　平成２５年度　沿岸海域における活断層調査　三方・花折断層帯／三方断層帯（海域部）　成果報告書
【京都盆地−奈良盆地断層帯】
- 奈良盆地東縁断層帯における重点的な調査観測
  文部科学省では、将来地震が発生した場合に予想される地震の規模が大きく（マグニチュード８程度を目安とする）、地震の発生確率が高い断層として選定された奈良盆地東縁断層帯について、研究機関に委託し、令和元年度から重点的な活断層調査を実施しています。
- 京都市　平成９年度　京都盆地−奈良盆地断層帯に関する調査成果報告書
- 独立行政法人産業技術総合研究所　平成２５年度「活断層の補完調査」成果報告書　奈良盆地東縁断層帯
【三峠・京都西山断層帯】
【六甲・淡路島断層帯】
【上町断層帯】
- 上町断層帯における重点的調査観測
  文部科学省では、「新たな活断層調査について」（地震調査研究推進本部，２００９）の中で、地震後経過率の最大値が１．０を超え、断層が通過する市町村の総人口が概ね５０万人を超える等、地震が発生した際の社会的影響が大きいとされた上町断層帯において、大学、関係行政機関および関係する独立行政法人に委託し、平成２２年度から２４年度に重点的な調査観測を実施しました。
- 大阪市　平成７年度　上町断層に関する調査成果報告書
- 大阪府　平成８年度　上町断層帯に関する調査成果報告書
- 大阪府　平成９年度　上町断層帯に関する調査成果報告書
- 大阪府　平成１０年度　上町断層帯に関する調査成果報告書
【中央構造線断層帯】
- 中央構造線断層帯（金剛山地東縁−和泉山脈南縁）における重点的な調査観測
  文部科学省では、「今後の重点的な調査観測について」（地震調査研究推進本部，２００５）の中で、将来地震が発生した場合に予想される地震の規模が大きく（マグニチュード８程度を目安とする）、地震の発生確率が高い断層とされた中央構造線断層帯（金剛山地東縁−和泉山脈南縁）について、大学に委託し、平成２５年度から２７年度に重点的な調査観測を実施しました。
- 和歌山県　平成１０年度　中央構造線断層帯（和泉山地南縁−金剛山地東縁）に関する調査成果報告書
- 徳島県　平成９年度　中央構造線断層帯（讃岐山脈南縁）に関する調査成果報告書
- 徳島県　平成１０年度　中央構造線断層帯（讃岐山脈南縁）に関する調査成果報告書
- 徳島県　平成１１年度　中央構造線断層帯（讃岐山脈南縁）に関する調査成果報告書
- 愛媛県　平成８年度　中央構造線伊予断層帯に関する調査成果報告書
- 愛媛県　平成９年度　中央構造線断層帯（愛媛北西部）に関する調査成果報告書
- 愛媛県　平成１０年度　中央構造線断層帯（愛媛北西部・石鎚山脈北縁）に関する調査成果報告書
- 兵庫県　平成１１年度　中央構造線断層帯（愛媛北西部・石鎚山脈北縁・讃岐山脈南縁）に関する調査成果報告書
- 財団法人地域地盤環境研究所　平成１９年度　中央構造線断層帯（和泉山脈南縁−金剛山地東縁）の活動性および活動履歴調査（「基盤的調査観測対象断層帯の追加・補完調査」成果報告書Ｎｏ．Ｈ１９−５）
文部科学省　「大都市大震災軽減化特別プロジェクト」
このプロジェクトでは、首都圏や京阪神などの大都市圏において、大地震が発生した際の人的・動的被害を大幅に軽減するための科学的・技術基盤を確立することを目的とした研究開発を実施しており、理学・工学・社会学などの異分野の研究者が結集し、我が国の地震防災対策に最先端の科学技術を効果的に活用することを目指しています。
産業技術総合研究所　活断層データベース
日本全国の活断層（活動セグメント）の分布とそのパラメータ、日本の活断層に関係する文献の書誌データ、文献から採録された調査地点ごとの調査結果データ、地下数十キロメートルまでの地下構造データが収録されています。
国土地理院　活断層図（都市圏活断層図）
国土地理院の活断層図（都市圏活断層図）のページです。

　地震活動等

毎月の地震活動の評価
地震調査委員会による毎月（および臨時）の地震活動の評価です。
【２０１８年６月１８日大阪府北部の地震】
- ２０１８年６月１８日大阪府北部の地震の評価（平成３０年７月１０日公表）
- ２０１８年６月１８日大阪府北部の地震の評価（平成３０年６月１８日公表）
【２００４年９月紀伊半島南東沖の地震】
主な地震活動の評価
各地震活動について、これまでに公表された評価結果をとりまとめたものです。
日本の地震活動　−被害地震から見た地域別の特徴−
全国の地震活動の概要と地震に関する基礎知識、そして、日本を北海道、東北、関東、中部、近畿、中国・四国及び九州・沖縄に区分し、その地方の地震活動の概要をはじめ、その地域に被害を及ぼす地震のタイプ、これまでに発生した主な被害地震の概要、都道府県別（北海道は地域別）の特徴について書かれています。
震源・震度に関する情報
気象庁、防災科学技術研究所、大学などの地震観測データに基づく震源・震度に関する情報です。
地震に関するパンフレット
地震発生のしくみ、地震調査研究推進本部の取組などを解説した各種パンフレットです。

　地方自治体等

奈良地方気象台
奈良地方気象台のページです。奈良県の地震災害の情報等を閲覧することができます。

奈良県
奈良県の「防災・防犯」のページです。地域防災計画や地震被害想定調査等、様々な情報を閲覧できます。

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