山形県の地震活動の特徴
山形県に被害を及ぼす地震は、主に日本海東縁部で発生する地震と、陸域の浅い場所で発生する地震です。
山形県とその周辺の主な被害地震 (図をクリックすると拡大表示)
日本海東縁部では、1833年に庄内沖の地震(M7 1/2)、1964年に「新潟地震」(M7.5)が発生し、津波や地震の揺れ、地盤の液状化現象などで県西部を中心に大きな被害が生じました。また、同じく日本海東縁部で発生した「昭和58年(1983年)日本海中部地震」(M7.7)によっても県西部では津波などによる被害が生じました。
日本海東縁部は太平洋側沖合に比べて地震の活動度は低いのですが、この数十年間に限れば、北海道から新潟県の沖合にかけて、大きい地震がほぼ南北方向に列をなして次々と発生しました。現在では、日本海東縁部は、太平洋側のように、海溝からプレートが沈み込むのではなく、プレート境界が幅広い帯状の地域となっており、南北走向の東西に分布する何条かの断層帯より成り、幅を持った領域全体(ひずみ集中帯)で圧縮力によるひずみを解消すると考えられています。「昭和58年(1983年)日本海中部地震」と1833年の庄内沖の地震の震源域の間に挟まれた海域では、過去に大きな地震の発生は知られていません。このため、この海域を地震の空白域とする考え方もあります。
2019年6月18日に山形県沖でM6.7の地震が発生しました。新潟県村上市で震度6強、山形県鶴岡市で震度6弱を観測したほか、北海道から中部地方にかけて震度5強~1を観測しました。この地震により山形県内で負傷者28名などの被害が生じました(令和元年12月10日現在、消防庁調べ)。
山形県で明治以降に陸域で発生した被害地震としては、1894年の庄内地震(M7.0)以外は大きなものは知られていません。1894年の庄内地震は庄内平野で発生し、県内で死者726名などの大きな被害が生じました。また、土地の亀裂や陥没、土砂の噴出などが多く生じたことが知られており、地盤の液状化現象などがあったものと推定されます。この地震は庄内平野東縁断層帯が活動した地震と推定されるものの、変位が地表に及ばなかった可能性が高いことと、この断層帯から想定される地震規模(M7.5)に比べて小さいことから、この断層帯の固有地震(同じ領域で繰り返し発生する最大、もしくはそれに近い規模の地震)ではなかった可能性があります。
また、庄内平野東縁断層帯を南端として、山形県から秋田県の日本海沿岸に断層帯が形成されていると考えられており、9世紀頃と17世紀以降の2回の活動期が知られています。17世紀以降では、1894年の庄内地震(M7.0)、秋田・山形県境付近で発生して県内に大きな被害を及ぼした1804年の象潟(きさかた)地震(M7.0)、その他いくつかのM7程度の大きな地震が発生しています。
県中部の最上川の西側に沿った地域と蔵王山周辺では最大でM4程度以下の群発地震がときどき発生しています。最上川の西側に沿った地域では、1944年の地震(M5.5:左沢地震と呼ぶこともあります)のように本震−余震型の地震が発生したこともあります。また、宮城県鳴子町(旧名、現在の大崎市)鬼首付近を震源域とする1996年の秋田・宮城県境の地震活動では、逆断層型の地震(M6.1)と横ずれ断層型の地震(M5.8)が続けて発生しました。複雑な発生過程の地震活動でしたが、大きく見ると本震−余震型の経過をたどりました。その活動域は山形県北東部にも広がり、最上町付近で最大M5.3の地震が発生しました。群発地震が発生している地域の側には活火山があることが多いのですが、これらの活火山と群発地震活動との関係について、はっきりしたことはまだ分かっていません。
2003年の宮城県沖の地震(M7.1)や宮城県北部の地震(M6.4)、2005年の宮城県沖の地震(M7.2)のように県外の周辺地域で発生する地震によっても被害を受けることがあります。
「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」では、県内で死者3名、負傷者45名などの被害が生じました(令和3年3月1日現在、消防庁調べ)。
山形県の主要な活断層は、県北西部に庄内平野東縁断層帯が、奥羽山脈と新庄盆地や山形盆地の境界に新庄盆地断層帯や山形盆地断層帯が、長井盆地から米沢盆地に書けて長井盆地西縁断層帯があります。また、県内に被害を及ぼす可能性のある海溝型地震には、秋田県沖、山形県沖、新潟県北部沖、佐渡島北方沖の領域で発生する地震があります。
【 山形県および周辺の主要活断層帯と海溝で起こる地震 】
【 山形県に被害を及ぼした主な地震 】
【 確率論的地震動予測地図 】 【 リンク 】
○山形県および周辺の主要活断層帯と海溝で起こる地震 [上に戻る]
地震 | マグニチュード | 地震発生確率 (30年以内) 【地震発生確率値の留意点】 |
|||
海溝型地震 | |||||
日 本 海 東 縁 部 |
秋田県沖 | 7.5程度 | 3%程度以下 | ||
山形県沖 | 7.7前後 | ほぼ0% | |||
新潟県北部沖 | 7.5前後 | ほぼ0% | |||
日 本 海 溝 沿 い |
超巨大地震 (東北地方太平洋沖型) |
9.0程度 | ほぼ0% | ||
岩手県沖南部 | 7.0~7.5程度 | 30%程度 | |||
宮城県沖 | 7.9程度 | 20% | |||
ひとまわり小さい プレート間地震 |
7.0~7.5程度 | 90%程度 | |||
宮城県沖の 陸寄りの地震 (宮城県沖地震) |
7.4前後 | 70%~90% | |||
福島県沖 | 7.0~7.5程度 | 50%程度 | |||
青森県東方沖から房総沖にかけての海溝寄り | Mt8.6~9.0 | 30%程度 | |||
沈み込んだプレート内の地震 | 7.0~7.5程度 | 60%~70% | |||
海溝軸外側 | 8.2前後 | 7% | |||
内陸の活断層で発生する地震 | |||||
横手盆地東縁断層帯 | 北部 | 7.2程度 | ほぼ0% | ||
南部 | 7.3程度 | 不明 | |||
新庄盆地断層帯 | 東部 | 7.1程度 | 5%以下 | ||
西部 | 6.9程度 | 0.6% | |||
山形盆地断層帯 | 北部 | 7.3程度 | 0.003%~8% | ||
南部 | 7.3程度 | 1% | |||
庄内平野東縁断層帯 | 北部 | 7.1程度 | ほぼ0% | ||
南部 | 6.9程度 | ほぼ0%~6% | |||
長町−利府線断層帯 | 7.0~7.5程度 | 1%以下 | |||
福島盆地西縁断層帯 | 7.8程度 | ほぼ0% | |||
長井盆地西縁断層帯 | 7.7程度 | 0.02%以下 | |||
会津盆地西縁・ 東縁断層帯 |
会津盆地西縁断層帯 | 7.4程度 | ほぼ0% | ||
会津盆地東縁断層帯 | 7.7程度 | ほぼ0%~0.02% |
○山形県に被害を及ぼした主な地震 [上に戻る]
西暦(和暦) | 地域(名称) | M | 主な被害 |
850年 (嘉祥3) |
出羽 | 7程度 | 国府の城柵が壊れ、圧死者多数。最上川の岸が崩壊、海水は国府から4kmまで迫った。 |
1804年7月10日 (文化1) |
(象潟地震) | 7.0 | 飽海、田川両郡で被害。死者333人、倒壊家屋5,500棟余。酒田では津波で浸水家屋300棟余。 |
1833年12月7日 (天保4) |
出羽・越後・佐渡 | 7 1/2 | 死者44人。 |
1894年10月22日 (明治27) |
(庄内地震) | 7.0 | 酒田付近を中心に被害。死者726人、負傷者1,060人、住家全壊3,858棟、家屋焼失2,148棟。 |
1964年6月16日 (昭和39) |
(新潟地震) | 7.5 | 死者9人、負傷者91人、住家全壊486棟。 |
2003年5月26日 (平成15) |
宮城県沖 →【地震本部の評価】 |
7.1 | 負傷者10人。 |
2003年7月26日 (平成15) |
宮城県北部 →【地震本部の評価】 |
6.4 | 負傷者2人。 |
2005年8月16日 (平成17) |
宮城県沖 →【地震本部の評価】 |
7.2 | 負傷者1人。 |
2008年6月14日 (平成20) |
(平成20年(2008年)岩手・宮城内陸地震) →【地震本部の評価】 |
7.2 | 負傷者1人。 |
2008年7月24日 (平成20) |
岩手県中部〔岩手県沿岸北部〕 →【地震本部の評価】 |
6.8 | 負傷者2人。 |
2011年3月11日 (平成23) |
(平成23年(2011年) 東北地方太平洋沖地震) 【地震本部の評価】 →平成23年3月11日公表 →平成23年3月13日公表 →平成23年4月11日公表 →平成25年3月11日公表 →平成26年3月11日公表 →平成27年3月10日公表 →平成28年3月9日公表 →平成29年3月9日公表 →平成30年3月9日公表 →平成31年3月11日公表 →令和2年4月10日公表 →令和3年3月9日公表 →地震調査委員長見解 (令和3年3月9日公表) |
9.0 | 死者3人、負傷者45人、住家半壊14棟 (令和3年3月1日現在、総務省消防庁調べ)。 |
2019年6月18日 (令和元) |
山形県沖 【地震本部の評価】 →令和元年6月19日公表 →令和元年7月9日公表 【リンク集】 |
6.7 | 負傷者28人、住家半壊4棟 (令和2年9月30日現在、総務省消防庁調べ)。 |
2021年2月13日 (令和3) |
福島県沖 【地震本部の評価】 →令和3年2月14日公表 →令和3年3月9日公表 【リンク集】 |
7.3 | 負傷者1人 (令和4年3月25日、総務省消防庁調べ)。 |
2022年3月16日 (令和4) |
福島県沖 【地震本部の評価】 →令和4年3月17日公表 →令和4年4月11日公表 【リンク集】 |
7.4 | 負傷者5人、住家半壊1棟 (令和4年4月19日、総務省消防庁調べ)。 |
「今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率」(評価基準日:2020年1月1日)
を示した地震動予測地図です。
詳しい内容を知りたい方は、「全国地震動予測地図2020年版」をご覧下さい。
全国地震動予測地図の詳細なデータや関連情報は地震ハザードステーション(J-SHIS)をご参照下さい。
○リンク [上に戻る]
地震動予測地図等
- 全国地震動予測地図
「全国地震動予測地図」 のページです。 - 地震ハザードステーション(J−SHIS)
防災科学技術研究所の地震ハザードステーション(J−SHIS)です。地震動予測地図の各種地図の閲覧、数値データ等のダウンロードが可能です。 - 長周期地震動予測地図
将来ある特定の地震が発生した際に生じる長周期地震動の揺れの強さや性質を予測した地図です。 - 応答スペクトルに関する地震動ハザード評価
工学的利活用に向けて、試作版の報告書を公表しています。 - 強震動評価
ある特定の震源断層に着目して、そこで地震が発生した場合に周辺の地域がどの程度の強い揺れに見舞われるかを示した地図です (震源断層を特定した地震動予測地図)。- 山形盆地断層帯の地震を想定した強震動評価(平成15年11月25日公表)
- 新庄盆地断層帯の地震による予測震度分布
「新庄盆地断層帯の評価(一部改訂)(平成23年5月19日公表)」とあわせて示した予測震度分布図です。 - 庄内平野東縁断層帯南部の地震による予測震度分布
「庄内平野東縁断層帯の評価(一部改訂)(平成21年10月19日公表)」とあわせて示した予測震度分布図です。 - 会津盆地西縁・東縁断層帯の地震による予測震度分布
「会津盆地西縁・東縁断層帯(一部改訂)(平成20年9月24日公表)」とあわせて示した予測震度分布図です。
- 東北地方太平洋沖で発生する地震・津波の調査観測
東北地方太平洋沖地震は、M9.0というこれまでに日本国内で観測された最大の地震であり、今後も大きな余震やそれに伴う津波が発生する可能性が高いことから、今回の地震の震源域に隣接する領域を含めた広い陸海域での調査観測や研究を行い、防災・減災に資する情報を収集することが重要であるため、平成23年度より新たに5ヶ年事業として、研究機関に委託して調査観測を実施しています。
長期評価等
- 長期評価
- 海溝型地震の将来の発生可能性についての評価です。
- 内陸の活断層帯の将来の地震発生の可能性についての評価です。
- 長期評価結果一覧
主要な活断層や海溝型地震(プレートの沈み込みに伴う地震)の活動間隔、次の地震の発生可能性〔場所、規模(マグニチュード)及び発生確率〕等の評価(長期評価)の概要を一覧にして掲載しています。
- 活断層調査・観測等
【横手盆地東縁断層帯】- 秋田県 平成9年度 横手盆地東縁断層に関する調査成果報告書
- 秋田県 平成10年度 横手盆地東縁断層に関する調査成果報告書
- 独立行政法人産業技術総合研究所 平成21年度 横手盆地東縁断層帯(南部)の活動性および活動履歴調査(「基盤的調査観測対象断層帯の追加・補完調査」成果報告書 No.H21−2)
- 山形県 平成9年度 庄内平野東縁断層帯、新庄盆地断層帯、山形盆地断層帯に関する調査成果報告書
- 山形県 平成10年度 山形県活断層に関する調査成果報告書
- 山形県 平成11年度 庄内平野東縁断層帯、新庄盆地断層帯、山形盆地断層帯に関する調査成果報告書
- 独立行政法人産業技術総合研究所 平成17年度 山形盆地断層帯の活動性および活動履歴調査(「基盤的調査観測対象断層帯の追加・補完調査」成果報告書 No.H17−8)
- 独立行政法人産業技術総合研究所 平成18年度 庄内平野東縁断層帯の活動性および活動履歴調査(「基盤的調査観測対象断層帯の追加・補完調査」成果報告書 No.H18−6) (PDF 10MB)
- 独立行政法人産業技術総合研究所 平成19年度 新庄盆地断層帯の活動性および活動履歴調査(「基盤的調査観測対象断層帯の追加・補完調査」成果報告書 No.H19−6)
- 宮城県 平成7年度 長町−利府断層帯(地形・地質調査)に関する調査成果報告書
- 宮城県 平成7年度 長町−利府断層帯(総合解析)に関する調査成果報告書
- 宮城県 平成7年度 長町−利府断層帯(物理探査)に関する調査成果報告書
- 宮城県 平成9年度 長町−利府線断層帯(ボーリング調査)に関する調査成果報告書
- 宮城県 平成10年度 長町-利府線断層帯(稠密浅層ボーリング調査・地層抜き取り調査)に関する調査成果報告書
- 宮城県 平成11年度 長町-利府線断層帯に関する調査成果報告書
- 独立行政法人産業技術総合研究所 平成21年度 長町−利府線断層帯の活動性および活動履歴調査(「活断層の追加・補完調査」成果報告書 No.H21−3)
- 宮城県沖地震における重点的調査観測
文部科学省が、「今後の重点的な調査観測について」(地震調査研究推進本部,2005)の中で重点的調査観測の対象とした宮城県沖の地震について、平成17年度から平成21年度まで研究機関に委託して調査観測を実施しました。 - 産業技術総合研究所 活断層データベース
日本全国の活断層(活動セグメント)の分布とそのパラメータ、日本の活断層に関係する文献の書誌データ、文献から採録された調査地点ごとの調査結果データ、地下数十キロメートルまでの地下構造データが収録されています。 - 国土地理院 活断層図(都市圏活断層図)
国土地理院の活断層図(都市圏活断層図)のページです。
地震活動等
- 毎月の地震活動の評価
地震調査委員会による毎月(および臨時)の地震活動の評価です。
【2022年3月16日福島県沖の地震】 【2021年2月13日福島県沖の地震】 【2019年6月18日山形県沖の地震】 【2011年4月11日福島県浜通りの地震】 【2011年4月7日宮城県沖の地震】 【平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震 (2011年3月11日)】- 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動の評価 (令和3年3月9日公表)
- 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震から10年にあたって(地震調査委員長見解) (令和3年3月9日公表)
- 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動の評価 (令和2年4月10日公表)
- 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動の評価 (平成31年3月11日公表)
- 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動の評価 (平成30年3月9日公表)
- 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動の評価 (平成29年3月9日公表)
- 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動の評価 (平成28年3月9日公表)
- 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動の評価 (平成27年3月10日公表)
- 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動の評価 (平成26年3月11日公表)
- 「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」以降の地震活動の評価 (平成25年3月11日公表)
- 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震の評価 (平成23年4月11日公表)
- 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震の評価 (平成23年3月13日公表)
- 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震の評価 (平成23年3月11日公表)
- 主な地震活動の評価
各地震活動について、これまでに公表された評価結果をとりまとめたものです。 - 日本の地震活動 −被害地震から見た地域別の特徴−
全国の地震活動の概要と地震に関する基礎知識、そして、日本を北海道、東北、関東、中部、近畿、中国・四国及び九州・沖縄に区分し、その地方の地震活動の概要をはじめ、その地域に被害を及ぼす地震のタイプ、これまでに発生した主な被害地震の概要、都道府県別(北海道は地域別)の特徴について書かれています。 - 震源・震度に関する情報
気象庁、防災科学技術研究所、大学などの地震観測データに基づく震源・震度に関する情報です。 - 地震に関するパンフレット
地震発生のしくみ、地震調査研究推進本部の取組などを解説した各種パンフレットです。
津波評価等
- 津波評価
地震調査委員会では、津波予測の手順を標準化し、「波源断層を特性化した津波の予測手法(津波レシピ)」を公表しています。また、長期評価の結果と津波レシピをもとに、津波評価を進めています。 - 津波予測手法
「波源断層を特性化した津波の予測手法(津波レシピ)」についてのページです。
地方自治体等
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