図 エネルギー損失を無視したときの津波の氾濫浸水深hfと推定氾濫流速uの関係(氾濫浸水深は建物に氾濫流が作用し、堰上げられる側のもの、Rは津波来襲時の潮位を基準とした氾濫浸水位または氾濫浸水深の測点近傍での津波遡上高、gは重力加速度、Frはフルード数、実線はFrをパラメータとした現地データを包含する理論曲線)
秋田大学工学資源学部では、「自然災害の防止・軽減に資する研究とともに、地域の防災・減災に関する研究や支援等により、安全・安心な地域社会の形成に貢献する」ことを目的として、2006年1月に地域防災力研究センター(http://www.bousai.ce.akita-u.ac.jp/) を設置しました。このセンターは「地震災害」、「火山災害」、「斜面災害」、「津波災害」、「河川災害」、「情報・計画」の6研究分野から構成され、研究等を行っています。
本学部での地震調査研究活動として、地震予知、地すべりと津波関係の研究を行っています。
地震予知関係の研究では、震源域と地下電気構造の関係を明らかにすることを目指しています。この目的達成のため、東北日本弧の地下に流れる電流と磁場成分を観測して、地下30km程度までの地下電気構造の解明を行っています。
地すべり関係の研究では、地すべりが地質構造と密接に関係することから、地質構造を理解する鍵となる地質層序の研究を行っています。
津波関係の研究では、これまで多くの海溝型地震で示されてきたように、津波の沿岸分布は地震機構等の推定に資するとの考えのもと、国内では1983年日本海中部地震津波から、国外では1992年インドネシア・フローレス島地震津波から最新の2010年メンタワイ地震津波まで、15の主な津波の緊急現地調査を実施してきました。
また、津波の防災・減災や被害想定に資するべく、氾濫流速(図)、漂流物を伴うときの氾濫流速、漂流物(流木、自動車)の衝突力、海岸林の減勢効果、建物被害の評価法の研究を行っています。
本学部での地震調査研究活動として、地震予知、地すべりと津波関係の研究を行っています。
地震予知関係の研究では、震源域と地下電気構造の関係を明らかにすることを目指しています。この目的達成のため、東北日本弧の地下に流れる電流と磁場成分を観測して、地下30km程度までの地下電気構造の解明を行っています。
地すべり関係の研究では、地すべりが地質構造と密接に関係することから、地質構造を理解する鍵となる地質層序の研究を行っています。
津波関係の研究では、これまで多くの海溝型地震で示されてきたように、津波の沿岸分布は地震機構等の推定に資するとの考えのもと、国内では1983年日本海中部地震津波から、国外では1992年インドネシア・フローレス島地震津波から最新の2010年メンタワイ地震津波まで、15の主な津波の緊急現地調査を実施してきました。
また、津波の防災・減災や被害想定に資するべく、氾濫流速(図)、漂流物を伴うときの氾濫流速、漂流物(流木、自動車)の衝突力、海岸林の減勢効果、建物被害の評価法の研究を行っています。
(広報誌「地震本部ニュース」平成22年(2010年)12月号)