大規模な地震が発生し、震源域から発生した地震波が到達すると、強い地震動（強震動）が発生し、揺れによる被害をもた らします。この強震動の大きさは、地震波が伝播してきた地下構造（地震波の速度構造）の影響により、増幅したり減衰したりすることが分かっています。将来発生すると考えられる地震による強震動を予め評価するためには、全国的な地下構造モデルの構築が必要になることから、地震調査委員会強震動評価部会の下、平成17年4月に地下構造モデル検討分科会が設置されました。当分科会は、地震学、地震工学、地盤工学、地質学などの分野の専門家で構成されており、その開催は既に30回を超えています。

　主な審議内容は、地下構造のモデル化・その高度化のための方針・手法の検討や、浅い地盤の増幅特性の検討、全国の地下構造データ・資料の収集と全国版の地下構造モデル（地震基盤から工学的基盤までの「深い地盤構造」モデル）の作成・検討などです。また、新総合基本施策（地震本部ニュース平成21年5月号参照）でも調査研究の必要性がうたわれている長周期地震動（大きな地震により発生するゆっくりとした周期の地震動）を予測するための地下構造モデルの作成・検討も行っています。
それぞれの地下構造モデルは、地下探査や重力などのデータを基に構築された初期のモデルを、評価・手続き化された手法に沿って、実際の日本各地の地震動の記録をより良く説明できるように修正（チューニング）することで作成されています。
　これまでに、平成21年公表予定の『全国地震動予測地図』の計算に使用する全国的な地下構造の改良モデルを作成しました。
また、想定東海地震・東南海地震、および宮城県沖地震の長周期地震動予測のため、それぞれ関東地方から近畿地方、および東北地方中部から関東地方にかけての地下構造モデルを作成しました。これらは、平成21年公表予定の『「長周期地震動予測地図」2009年試作版』の作成に利用されています。今後も、作成した地下構造モデルの高度化を進めるとともに、全国版の長周期地震動予測地図を作成するための地下構造モデル作成に取り組んでいく予定です。