全国地震動予測地図

地震調査研究推進本部は、「地震調査研究の推進について－地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策－」（平成１１年４月２３日）において、１０年程度の当面推進すべき地震調査研究の主要な課題として、「全国を概観した地震動予測地図」の作成を挙げた。それに基づき、地震調査委員会は、平成１７年３月に「全国を概観した地震動予測地図」を公表した。

引き続き、地震動予測地図の高度化に向けて、地震動予測手法や地下構造モデルなどの改良の検討を実施してきた。そして今回、それらの成果をとりまとめて、「全国地震動予測地図」を作成した。

今回公表した「全国地震動予測地図」については、国民の防災意識の向上や効果的な地震防災対策を検討する上での基礎資料として活用されることを期待する。

地図を詳細に拡大すると、一部で変形したメッシュの見える場合がありますが、ファイル変換の作業上のものであり、ご了承願います。なお、独立行政法人防災科学技術研究所ホームページの地震ハザードステーション（Ｊａｐａｎ　Ｓｅｉｓｍｉｃ　Ｈａｚａｒｄ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｓｔａｔｉｏｎ、略称：Ｊ－ＳＨＩＳ）では、そのような支障なく、各種地図が閲覧できますので合わせてご利用ください（各種数値データ等のダウンロードも可能です）。

表紙・「全国地震動予測地図」の公表にあたって・はじめに(1,921 KB)
地図編（１１０ページ）
- 表紙・目次（１ページ）(1,761 KB)
- 確率の分布（２～４１ページ）(4,066 KB)
- 確率の分布（連続表現）（４２～４３ページ）(5,763 KB)
- 最大影響地震カテゴリー（４４～５１ページ）(871 KB)
- 震度の分布（５２～８７ページ）(3,781 KB)
- ＜参考＞新版と旧版（２００８年版）の比較（８８～９３ページ）(11,629 KB)
- 震源断層を特定した地震動予測地図（９４～１１０ページ）(8,962 KB)
手引編（１７ページ）(6,334 KB)
解説編（４７ページ）(17,373 KB)
本編の一括ダウンロード(28,184 KB)

表紙・本書について・索引（１ページ）(444 KB)
北海道地方（２～３３ページ）(2,182 KB)
東北地方（３４～４５ページ）(1,252 KB)
関東地方（４６～６３ページ）(1,519 KB)
中部地方（６４～８１ページ）(1,584 KB)
近畿地方（８２～９５ページ）(1,182 KB)
中国・四国地方（９６～１１３ページ）(1,576 KB)
九州・沖縄地方（１１４～１３５ページ）(1,496 KB)
別冊１の一括ダウンロード(9,464 KB)

表紙・本書について(328 KB)
断層モデル設定方針・微視的断層モデルとその直交断面の見方の例（１～２ページ）(255 KB)
主要活断層帯・海溝型地震および日本海東縁部の地震　索引（３～１１ページ）(3,598 KB)
北海道地方（１２～３７ページ）(4,691 KB)
東北地方（３８～７９ページ）(7,575 KB)
関東地方^※１（８０～１０９ページ）(4,761 KB)
中部地方（１）（１１０～１６５ページ）(10,662 KB)
中部地方（２）（１６６～２１１ページ）(7,494 KB)
近畿地方^※２（２１２～２６７ページ）(11,884 KB)
中国・四国地方^※３（２６８～３０７ページ）(6,859 KB)
九州・沖縄地方（３０８～３４７ページ）(6,039 KB)
海溝型地震・日本海東縁部の地震（３４８～３５２ページ）(5,659 KB)

※ 本書における地震発生確率・地震動超過確率の算定基準日は、平成２１年（２００９年）１月１日です。
※ 本書に掲載した地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の数値地図２５０００（空間データ基盤）及び基盤地図情報を使用しています。（承認番号平２０業使、第６３８号）
※ 本書では、日本測地系を使用しています。
※ 本書に示した行政界は、平成２１年（２００９年）１月１日時点のものです。
※ 日本領土のうち、南鳥島と沖ノ鳥島では、計算に必要なデータが整備されていないため、地図を作成していません。
※ 湖沼・河川は、白色に表示されています。
※ モデル計算条件により確率がゼロのメッシュも、白色に表示されています。

これまでに公表しました「全国を概観した地震動予測地図」については、以下からご覧ください。