パソコン版のウェブサイトを表示中です。

スマートフォン版を表示する

  1. 地震・津波の知識
  2. コラム
  3. 「南海トラフ広域地震防災研究プロジェクト」

「南海トラフ広域地震防災研究プロジェクト」

1.はじめに

 危惧される南海トラフ巨大地震への備えとして、「南海トラフ広域地震防災研究プロジェクト」を推進しています。本研究プロジェクトは、平成25~32年度の8年間の文部科学省の委託研究で実施されているものです。その内容は南海トラフならびに南西諸島域を含む広域な地震防災研究です。本研究プロジェクトでは、サブテーマ1として防災分野である「地域連携減災研究」と、サブテーマ2として調査観測研究課題ならびに地震津波予測シミュレーション研究課題を併せた「巨大地震発生域調査観測研究」で構成されています。
 本研究プロジェクトの全体概要を図1に示します。これら各サブテーマの概要を以下に示します。

図1 プロジェクトの全体概念図

図1 プロジェクトの全体概念図

2.地域連携減災研究 (図2参照)

 本研究プロジェクトでは、巨大地震研究の被害軽減を主目的とした「地域連携減災研究」をテーマとして、①東日本大震災教訓活用研究(東日本大震災の教訓と被害のアーカイブ化ならびに今後の被害軽減への提言)、②地震・津波被害予測研究(地域と広域連携それぞれのための地震・津波被害予測の高度化)、③防災・減災対策研究(地域研究会を通じた研究成果の普及や地域防災課題の検討)、④災害対応・復旧復興研究(10~30年といった時間スケールでの社会環境の変化を視野に入れた災害対応・復旧復興計画の策定)、⑤防災・災害情報発信研究(分散型の情報発信システムの構築と適切な情報発信のための研究)で構成されています。これらのサブテーマ1の各課題と、後述するサブテーマ2の研究成果を統合して地震津波の被害軽減を目指します。

図2 災害対応・復旧復興研究の概要

図2 災害対応・復旧復興研究の概要

3.巨大地震発生域調査観測研究

 サブテーマ2「巨大地震発生域調査観測研究」は、上述の地域連携減災研究の基礎となる「調査観測研究」ならびに「地震津波予測シミュレーション研究」の2つの研究課題で構成されています。
3.1 調査観測研究 (図3参照)
 調査観測研究では、3.2に後述する研究課題「地震津波予測シミュレーション研究」の入力データとなる地下構造や津波履歴、地震活動に関する研究を扱います。本研究は3つの課題から構成され、①プレート・断層構造研究(南海トラフ、南西諸島域の地震発生帯地下構造の広域/詳細イメージング)、②海陸津波履歴研究(過去の地震津波像を明らかにするための南海トラフ沿岸域およびトラフ軸周辺域を中心とした津波履歴調査研究)、③広帯域地震活動研究(地震発生場評価のための低周波微動・スロースリップ等を含めた地震活動の研究)の課題研究を実施しています。

図3 調査観測研究課題の概要

図3 調査観測研究課題の概要


3.2 地震津波予測シミュレーション研究 (図4参照)

 地震津波予測シミュレーション研究では、南海トラフ沿いの巨大地震の震源モデルや発生過程、それにともなう地震動や津波の伝搬等について、「京」等のスーパーコンピュータを用いてシナリオを洗い出し、その結果を上述の3.1の研究課題の成果と照らし合わせることでより現実的な地震像を構築します。また、様々なシナリオとリアルタイムに得られる観測データを活用するために、逐次データ同化を用いたプレート境界での固着・すべりの推移予測研究を実施しています。本研究は2つの課題、①データ活用予測研究(東北地方太平洋沖地震の前後の地殻変動の検証および南海トラフへの適用とデータ同化手法の高度化研究)、②震源モデル構築・シナリオ研究(調査観測研究成果に基づく震源モデルの構築ならびに地震発生シナリオの検討)を推進しています。

図4 地震津波予測シミュレーション研究課題の概要

図4 地震津波予測シミュレーション研究課題の概要

4.今後の進め方)

 本研究プロジェクトでは東日本大震災の教訓を踏まえ、南海トラフ及び南西諸島域における地震津波被害軽減を目的とした防災・減災研究の推進と、そのための調査観測研究・地震津波予測シミュレーション研究による震源域の地下構造イメージング、津波履歴の再評価ならびに大連動や大津波の発生システムの可能性評価に基づく地震像/シナリオ研究を実施しています(図5参照)。今後は各課題間の連携ならびにサブテーマ間の連携によって地震津波の被害軽減を目指します。
 さらに、南海トラフ震源域における地震津波・観測監視システム「DONET」や、スーパーコンピュータ「京」の研究成果ならびに地球深部掘削船「ちきゅう」による南海掘削研究成果等も活用し、総合的な減災科学研究を実施することが重要と考えます。これらにより、南海トラフ広域地震に備える防災・減災研究を推進していきます。

図5 プロジェクト研究の統合化による地震津波減災研究の推進

図5 プロジェクト研究の統合化による地震津波減災研究の推進

金田 義行(かねだ・よしゆき)

著者の写真

名古屋大学減災連携研究センター 特任教授/海洋研究開発機構 招聘上席技術研究員。理学博士。昭和54年東京大学理学系大学院地球物理専攻修士課程修了。旧石油公団等を経て海洋研究開発機構に着任、地震津波・防災研究プロジェクトリーダー等を務め、平成26年より現職。地下構造調査、地震・津波モニタリング、シミュレーション等を活用した減災科学研究に取り組む。南海トラフ広域地震防災研究プロジェクト総括責任者、SIP(戦略的イノベーション創造プログラム)「レジリエントな防災・減災機能の強化」プロジェクト課題責任者、内閣府南海トラフ巨大地震モデル検討委員会委員。

このページの上部へ戻る

スマートフォン版を表示中です。

PC版のウェブサイトを表示する

パソコン版のウェブサイトを表示中です。

スマートフォン版を表示する